7月8日 – 今日は何の日？
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「黒船来航」とは？
1853年7月8日、代将マシュー・ペリーが率いるアメリカ海軍・東インド艦隊の蒸気船2隻を含む艦船4隻が浦賀沖（神奈川県横須賀市浦賀）に現れ、停泊しました。
黒塗りの船は、帆以外に蒸気機関でも航行し、煙突からはもうもうと煙を上げていました。その様子から人々は「黒船」と呼びました。
当時の日本には鎖国政策が敷かれ、外国船が来航できるのは長崎の出島に限られていました。ペリーが長崎ではなく浦賀を選択した理由は、江戸から近い浦賀のほうが幕府への圧力をかけやすいと考えられています。
幕府は、7月14日にペリー一行の久里浜（横須賀市久里浜）上陸を認めました。
そこでアメリカ大統領の国書が幕府に渡され、翌年の「日米和親条約」締結に至ります。
日米和親条約
1854年に締結された日米和親条約では「通商は拒否するが、港は開く」として、アメリカに対し下田と箱館（函館）の2港を開港。
日米和親条約の主な内容は
- アメリカ船に水・食料・燃料などを供給すること
- 下田と函館を開港すること
- 下田にアメリカ領事を駐在させること
- 日本はアメリカを最恵国待遇すること
アメリカと日米和親条約を結んだことで、イギリス、オランダ、ロシアとも同様の条約を結ぶことになり、これによって200年あまり続いた鎖国は終わり、日本は開国しました。
日米修好通商条約
日米修好通商条約は、日米和親条約の2年後に締結されたアメリカとの貿易に関する条約です。アメリカ側は、中国がイギリスとフランスの連合国に敗れて不平等条約を結んだことを引き合いに出して、条約調印を迫ります。
とはいえ、国内は攘夷の風潮が強く、条約を締結するためには天皇の勅許が必要であると意見する大名が少なくありません。
そこで当時の老中堀田正睦が天皇に勅許を出すように求めました。ところが、その間に大老の井伊直弼が、日米修好通商条約に調印したのです。
日米修好通商条約の主な内容は、
- 江戸にアメリカ公使が在住すること
- 江戸と大坂の市場を開放すること
- 神奈川、長崎、兵庫、新潟の開港
- アメリカに領事裁判権を認める
- 自由貿易を認める
- 関税は両国で協議して決める（関税自主権がない）
日米修好通商条約は、領事裁判権をアメリカに認めていた点、日本に関税自主権がない点など、日本に不利な条項があり、不平等条約と呼ばれています。明治維新後、新政府は条約改正を外交上の最優先課題として外国との交渉を進めるいっぽう、国内法制の整備、秩序の安定化、軍備の強化等に取り組むということになりました。
「黒船来航」が歴史を加速させた
黒船来航という出来事から、時代の変化はあるタイミングから急速に加速することがわかります。鎖国といえば、外国との接触が少ないイメージが強いですが、実際はペリー来航まで約２５０年の間に多くの外国船が訪れています。様々な交流や事件も起こっていましたが、大きな時代の流れを動かすまでは至りませんでした。
それが強行的な態度で幕府に向かってきたわずか4隻の軍艦によって、時代は大きな変化を迎えることになります。その後、さらに欧米の進んだ技術、武力に危機を抱いた各藩の藩士や藩主を中心に攘夷論が巻き起こり、最終的には江戸幕府が倒されることになります。
